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HOME >> Nature Interface 2001年3月号: >> ●誌上講座●環境プランナー
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特集
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●誌上講座●環境プランナー


循環型社会という概念が急速に普及している。 そこでは環境問題がもっとも重要な課題だが、 社会システムとして循環型社会はどう機能すべきなのか。 ビジネスと環境の両立はいかにして可能となるのか。 二一世紀企業のありかたを問う。

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環境プランナー制度

 企業の評価で環境に関しての項目の調査が重視されるようになり、環境への対応は企業経営にとって不可避かつ重要な課題となっている。
 規制緩和の時代とはいえ、環境に関する規制はより強化され、その理解と対応に追われているのが現状であり、厳しい競争のなかで企業がサステイナブルに発展してゆくためには、環境経営の実務を推進するための組織の構築および人材育成が急務とされる。またその成果を積み重ねることこそ、企業活動のアカウンタビリティ(説明責任)を確立する最善最短の方法である。
 環境プランナーでは、組織の環境経営の実務を推進できる人材育成を目的にカリキュラムが構成され、企業経営の指導に携わる企業コンサルタント、公認会計士、税理士、ファイナンシャルプランナー等を対象に、環境に関するより実践的な知識を得ることにより、業務拡張を目指す一方、企業内の環境対策担当者がより効果的な環境経営の推進を実現することが可能となる。


環境プランナーの研修コースおよびカリキュラム

 環境プランナーの環境アリーナ研究機構認定研修機関のひとつである(株)テクノファで認定されている養成コースは以下の通りである。
 ISOの研修機関としての確固たる実績と信頼性の基盤の上に構築されたカリキュラムは、さすがに環境実務を知り抜いた構成であり、今後、環境プランナー制度の発展にともない、必須科目の付加がおこなわれる予定である。
 環境プランナーの認定研修機関には(株)中央サステナビリティ研究所(中央青山監査法人グループ、PRICEWATER HAUSE COOPERS)も予定されており、近く養成コース、カリキュラムが発表の運びとなる。


通信教育内容

循環型社会概論
地球環境問題と廃棄物・リサイクル問題、循環学、解体・回収・分別・ 流通、リヴァースマニュファクチャリング・DfE、容器包装学

廃棄物・リサイクル関連法規
循環型社会形成推進基本法、その他

支援技法
LCA、環境パフォーマンス評価、環境会計・環境報告書、グリーン購入、環境ラベル、その他
期間:三ヶ月


スクーリング内容

組織の環境経営
●ケーススタディ
 環境リスクマネジメントの実務

環境関連法規への対応
●ケーススタディ
法的要求事項の特定と対応

環境会計・環境報告書の作成
●ケーススタディ
環境会計の実務/環境報告書の作成、
筆記試験 一時間
日程:三日間(九時三十分開講、一七時終了)


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